IT系の外資企業って本当に即クビになるの?【外資ITへ転職を考えているあなたへ/レイオフ怖い不安】

外資系のIT企業といえば、クビのリスクがあると言われております。
これから転職や就職を検討しており心配な人のために、クビになる可能性とそのパターンについてご紹介いたします。

外資系IT企業のクビ事情

外資系企業に就職や転職を考えている人の中には、
「外資では簡単にクビになってしまうのではないか」という心配をしている人もいるかもしれません。

実際に外資系IT 企業でクビになることはあるのか?
その場合はどのようにクビになってしまうのか?

という視点でご紹介いたします。

はじめに、外資系といっても「いきなり」クビになることはほとんどありません。

海外ドラマでよく見るような、
突然部屋に呼び出されて「明日から来なくていい」
と言われたりとか
ある日、会社に入ったらオフィスに入れなくなっており
いつのまにかクビになっていた、
とか、何の前触れもなくいきなり解雇されるということはほぼないです。

外資系でも日本のルールが適用

これは業界によっても違い、
外資系の金融企業だと、このような極端なケースもあるようですが
IT業界では、少なくとも聞いたことがありません。

「突然職を失ってしまう」という心配はしなくて大丈夫です。

というのも、日本の労働者は法律により守られており
外資系企業は本社こそアメリカやヨーロッパですが、
ビジネスをしている場所は日本であって、
日本の法律の下で人を雇っています。

日本には、労働基準法や労働契約法があり
合理的な解雇理由がない場合は、従業員を解雇できない
ということになっています。

仕事ができない、パフォーマンスが悪い、
ということは合理的な理由と見なすことが難しいので
会社の立場からすると、仕事ができない社員がいたからといって
簡単にクビにすることができないということです。

それでも即日クビになるケース

ただし、突然のクビが全くないかというとゼロではございません。

例えば、ひどすぎるパワハラやセクハラ・不正行為などの
重大なコンプライアンス違反をしてしまうと、
解雇されてしまうケースがあります。

例えば、
「部下を叱責するだけではなく暴力を振るった」
「お酒の場で女性社員に手を出して問題になってしまった」
など、犯罪と言えるくらいの行為をしてしまった場合には
即日解雇という事態はあります。

自由奔放さが売りの外資系企業ではありますが、
ルールを破った時の罰則の厳しさは非常にドライです。

いくらその社員が会社に貢献していようが、
長く勤務していようが全く関係なく
一発レッドカードで退場となります。

一発でクビ!「サイドレター」とは?

ちなみに解雇の理由となる不正行為の一つで有名な言葉として
「サイドレター」があります。

サイドレターとは、
契約書に書いていないことを勝手に約束して契約を取る行為を指します。

例えば、
 ・ 受注後の返金やキャンセルを約束する。
 ・ 開発がまだ未定の機能を勝手に保証する。
 ・ できないサービスをできると約束する。

このような内容を、会社の承認なしに営業が個人の判断で約束してしまうことです。

要は商談を取るためにウソをついたり、
お客様を騙して目の前の売上を上げる行為です。

これは重大な不正とみなされ、即刻クビになるケースがあります。

流石にそれはないでしょ?と思うような行為ですが、
競争が激化するIT業界ではまったくないとも言えず

会社からのプレッシャーに耐え切れず、無茶をして契約を得る。
悪質な場合は、自分のボーナスのためあり得ない提案をして
大金を稼ごうとする営業がいたりします。

このような不正が発覚すると、大きな問題になってしまいます。

外資系ならでは「突然のクビ」

これら以外の急にクビになるケースは、
企業規模や役職によって違う場合があります。

例えば、企業規模でいうと
まだ業績が安定していない「スタートアップ企業」の場合だと
突然の日本撤退で、会社ごとや部署ごとなくなってしまい
全員解雇だとか、
国内の代表・本部長・マネージャークラスになると
業績不振の責任を取らされて、
年度が変わるタイミングでいきなりクビということはありえます。

基本的にクビのリスクは、
「スタートアップ企業」であったり、
役職が上がれば上がるほど高くなると言えます。

外資系企業の一般的なクビパターン

これまでのケースは、ある意味で稀なケースと言えます。
もう少し一般的なパターンでご紹介します。

突然の「クビ」はないとお伝えしましたが、
実質的な「クビ宣告」はあり得ます。

強制的に辞めさせられるわけではないのですが、
退職をやんわりと勧められ、
辞めざるを得ない状況になってしまうことがあります。

この「実質的なクビ宣告」には以下のような段階があります。

・ 周りからパフォーマンスが悪いとみなされる。
・ 上司からの評価が下がる。
・ 結果として閑職に追いやられる。
・ 「PIP」という改善目標が言い渡される。

そんな状況を察し、自己都合退職する。

このようなステップで、徐々に追い詰められてしまいます。

成果が出ないからといって、
すぐにクビになることはありませんが、
あまりにも仕事ができない、そして改善の様子が見られない
など、周りからの評判が悪くなると
少しずつ会社に居づらくなっていきます。

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IT外資系恐怖のワード「PIP」

「PIP」とは「Preformance Improvement Program」の略で、
訳すと業務改善プログラム」となります。

名目上はパフォーマンスが悪い社員を、
会社がサポートするための取り組みなんですが、
実態は「クビ」にするための儀式になってしまっていることがほとんどです。

まず、「PIP」の対象になると社員は個別に呼び出しを受けます。そこで

「あなたはPIPの対象になりました」
「半年以内にこの目標を達成できない場合は、会社にポジションを用意することができません。」

というような話を受けます。

この目標は、到底達成できないことが多く例えば、
「半年以内に予算を達成しろ」
「毎日10件以上顧客訪問しろ」
など、難しい課題を言い渡されます。

「PIP」を言い渡されてから、
死に物狂いで頑張って生き残るということもできなくはないですが
ほとんどの人はこの「PIP」が出た時点で転職活動を始めます。

「PIP」が出た時点で、
自分の会社の立場は相当悪くなっており
ここから挽回するくらいなら、他で頑張るという選択肢を取る人が多いからです。

PIPが出たら転職活動

「PIP」を言い渡す会社側としても当然わかっていて
本気で改善を望んでいるというよりは、
「半年間猶予をあげるからその間に次を探してね」
というのが本音です。

これだけ聞くとかなり恐ろしい慣習ですが、
実際は「PIP」が出る前になんとなく自分はヤバイ立場にいるかも
と気づくものです。

成果だけというよりは、周りからの評判の方が大きく
「上司のあたりがきつくなる」とか「周りからサポートが得られなくなる」
といった感じで、そもそもPIPが出る前にヤバイ状況であることは想像がつきます。

外資系でもクビは稀。しかも同業他社へ転職は簡単。

さて、このような話だけを聞くと
「やっぱり外資系コワイ・・・」となってしまいそうですが
実際にこの「PIP」になる人は、社内でも滅多にいません。

余裕のある大手であれば、感覚的には2-3パーセントとかいう感じです。
なので、あまり過敏になる必要はありません。

少なくとも、普通に頑張っている人が簡単にクビになるほど過激ではありません。

成果が出なくても、頑張っている。
正しいやり方で努力している人を
会社は簡単にクビにしないのでそこは安心してください。

外資系IT企業は、一度いずれかのが企業に入ってしまえば
同業他社への転職はかなり簡単です。

たとえ、ある会社でうまくいかずクビになってしまった人でも、
他の会社で活躍している人は大勢います。

この業界にいる人は、
実際のところあまりクビを怖がっている人はいないかもしれません。

なぜなら、同じ業界に仕事はいくらでもあることをわかっているからです。

実際のところ、会社で活躍できるかどうかは
そのときのチームの相性とか、時の運に左右されることもあるので
あまり悲観的にならず前向きに頑張っていれば、
いつか必ず目が出ると思って行きましょう。

この会社がダメなら次に行く。
それぐらいの図太い神経を持って働くのが
この業界であればちょうどいいといえます。

今回は外資系IT企業のクビ事情についてご紹介しました。

この業界にチャレンジしようとしてる人は、
あまりクビのリスクを怖がることなく、トライしていただきたいと思います。

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