クレジットカードの明細に「ホンマイクロソフト(カ)」から 21,000円 や 27,400円 の身に覚えのない引き落としがあり、驚いていませんか?
アドバイザーより「不正利用かも?」と不安になるかもしれませんが、焦る必要はありません。この高額請求の正体は、「Microsoft 365 Family」のサブスクリプション(定期購読)の自動更新である可能性が高いです。
この記事のポイント
- 21,000円/27,400円の請求は「Microsoft 365 Family」の年間料金
- クレカ明細の「ホンマイクロソフト(カ)」はMicrosoftの正式な請求名
- 自動更新を停止(解約)すれば次回以降の請求は止まる
- 年間プランの場合、購入から30日以内であれば返金される可能性がある
- 今後もOfficeを使うなら、維持費ゼロの「買い切り型(Office 2024)」がおすすめ
Microsoft 365 を解約して 買い切り Office 2024 へ切り替える方法
身に覚えのない「21,000円/27,400円」の請求の正体
過去にOffice製品の無料体験やサブスクリプション契約を行った覚えがある場合、その請求は「Microsoft 365 Family(旧 Office 365)」の年間契約更新料である可能性が極めて高いです。


そのため、ユーザー自身で解約手続きを行わない限り、毎年(または毎月)自動的にクレジットカードから引き落としが続きます。
クレカ明細の「ホンマイクロソフト(カ)」とは?
Microsoftのゲーム、アプリ、Officeソフトなどの利用料金を引き落とす際、クレジットカードの利用店名としてこの名称が記載されます。決して怪しい詐欺業者の名前ではありません。
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Microsoft 365 Family の引き落とし金額
- 27,400円(年額・現在の価格)
- 21,000円(年額・旧価格)
- 2,740円(月額・現在の価格)
- 2,100円(月額・旧価格)
その他のMicrosoftサブスクリプション請求額の目安
| 製品名 | 年額/月額 | 契約額 |
|---|---|---|
| Microsoft 365 Personal | 年額 | 21,300円 |
| 月額 | 2,130円 | |
| 年額 ※旧価格 | 14,900円 | |
| 月額 ※旧価格 | 1,490円 | |
| 年額 ※旧価格 初回契約特典割引価格 | 7,450円 | |
| Microsoft 365 Family | 年額 | 27,400円 |
| 月額 | 2,740円 | |
| 年額 ※旧価格 | 21,000円 | |
| 月額 ※旧価格 | 2,100円 | |
| Microsoft 365 Basic | 年額 | 2,440円 |
| 月額 | 260円 |
まず確認!不正請求や二重請求の疑いがある場合


どうしても購入した記憶がなく、家族に確認しても誰も利用していない場合は、以下の点を確認しましょう。
- Microsoftアカウントの購入履歴を確認する 自身のMicrosoftアカウントにログインし、「サービスとサブスクリプション」や「注文履歴」のページで定期的な請求が有効になっていないか確認します。
- 家族のアカウントを確認する 共有のパソコンを利用している場合、家族の別のアカウントでログインし、誤って購入していないか確認してください。
- 過去の未払い分の再請求を疑う 以前クレジットカードの有効期限切れなどで決済できなかった料金が、カード情報更新後に再請求された可能性もあります。



これらを確認しても原因が不明な場合は、クレジットカード会社に連絡して不正利用の調査を依頼してください。
これまで数多くのPCサポートを行ってきた経験から言うと、この問題で最もつまづきやすいのは「どのMicrosoftアカウントで課金されているか分からない」というケースです。
ご自身のメインのアカウント(現在スマホ等で使っているもの)にログインして履歴が無かったとしても、焦る必要はありません。実際の現場では、以下のようなケースで意図せず別のアカウントに課金が紐づいていることが非常に多いです。
- PC初期設定時に作ったまま忘れているアカウント: 数年前にPCを新調した際、初期設定のためだけに作成した「@outlook.jp」などのアカウントに1年無料版が紐づいており、忘れた頃に自動更新が始まってしまった。
- 家族の誤操作: 共有パソコンで画面右下に表示された「Officeの無料体験をお試しください」というポップアップを、ご家族がよく分からないままクリックして進めてしまった。



メインのアカウントで見つからない場合は、過去に使っていた古いメールアドレスや、ご家族のスマホのアドレス等で手当たり次第にログインを試してみてください。
どうしても心当たりがない場合は、自力で探すのを諦め、クレジットカードの明細を手元に用意してMicrosoftの公式サポートへ電話またはチャットで直接調査を依頼するのが最も確実で早い解決策です。


Microsoft Store からの不明な請求を解決する方法
Microsoft 365 や Office 2024 で困った時のサポート窓口はどこ?
返金はされる?解約前の重要チェックポイント
「使っていないのに引き落とされた!返金してほしい!」と思う方は多いでしょう。解約手続きを進める前に、以下の3つの注意点を確認してください。
1. 返金の条件とタイミング
ただし、年間プランの自動更新による課金の場合、更新日から「30日以内」であればキャンセルおよび返金の対象となる場合があります。解約手続きの画面で「今すぐキャンセルして返金を受ける」といった選択肢が出るか確認しましょう。


「今すぐキャンセルして返金を受ける」のボタンを押し、無事に解約が完了しても、クレジットカードの明細からすぐに請求が消えるわけではありません。ここでお伝えしたいのは、「実際に返金されるまでにはタイムラグがある」というリアルな実情です。
実際のカード会社の処理では、キャンセル手続きをしてから返金データが反映されるまでに、通常3〜5営業日ほどかかります。
「解約したのに引き落とされた!」と驚くかもしれませんが、その場合は翌月、あるいは翌々月のカード支払額から同額がマイナス(相殺)されるか、カードの引き落とし口座へ現金として直接振り込まれる形で必ず返金されます。



管理画面で「キャンセル済み」になっていれば確実に処理は通っていますので、1〜2ヶ月ほど落ち着いてカード明細のマイナス記載を待つようにしてください。
2. データのバックアップ
解約前に必要なデータはパソコン本体や外付けHDDにダウンロードしておきましょう。
3. Officeの利用制限
引き続き編集が必要な場合は、事前に買い切り版の Office 2024 を導入しておくことをおすすめします。
解約前に確認!作成したファイルやデータはどうなる?
解約手続きを進める前に、「解約したらWordやExcelのデータが消えてしまうのでは?」という疑問を解消しておきましょう。


- 作成済みのファイルは消えない パソコン本体に保存されているファイルが勝手に削除されることはありません。
- アプリは「閲覧モード」になる 解約後、期間が終了するとWordやExcelは新規作成・編集ができなくなります(閲覧や印刷は可能です)。
- OneDriveのデータはバックアップ必須 クラウド(OneDrive)の容量が縮小されるため、保存していたデータは一定期間後に削除されるリスクがあります。解約前にパソコンや外付けHDDへ必ずダウンロードしておきましょう。



引き続き編集作業が必要な場合は、解約前に買い切り版の Office 2024 を導入しておくと、作業を止めることなくスムーズに移行できます。


【購入元別】Microsoft 365 Family の解約手順(自動更新の停止)
ここからは実際の解約手順です。Microsoft 365の解約方法は「どこで購入したか(Microsoft公式か、Amazonなどの通販サイトか)」によって異なります。


Amazonで購入した場合
対象のMicrosoft 365製品を見つけ、キャンセルの手続きへ進みます。


期限ギリギリまで使う場合は「更新日にキャンセルします」、すぐに終了させる場合は「今すぐサブスクリプションを終了します」を選択します。


ギリギリまで使うなら「更新日にキャンセルします。」
更新日にキャンセルします。
お客様のサブスクリプションは20〇〇年〇月〇日で終了します。それ以降は特典を利用できなくなり、カードに請求されることはありません。
すぐに解約するなら「今すぐサブスクリプションを終了します。」
今すぐサブスクリプションを終了します。
お客様のMicrosoft 365 Family のご登録期間は間もなく終了いたします。 キャンセルすると、無料の体験期間が終了します。なお、無料体験版は一度しかお申し込みができません。
念のため、購読リストから定期契約が消えていることを確認してください。


Microsoft 365 を解約して 買い切り Office 2024 へ切り替える方法
Microsoftアカウント(公式サイト)で購入した場合
契約中のプランが表示されるので、「管理」を選びます。


画面の案内に沿って進め、「Microsoft 365 Family サブスクリプションの定期請求をオフにしました」と表示されれば手続き完了です。次回以降の引き落としは発生しません。




買い切り型に切り替えるなら、Office Home 2024
値上げの Microsoft 365 を 買い切り Office 2024 に変える方法
サブスク版(Microsoft 365)のアンインストール
Windowsの場合








値上げの Microsoft 365 を 買い切り Office 2024 に変える方法
Macの場合
- Finderを開き、「アプリケーション」フォルダを選択。
- WordやExcelなどのOfficeアプリを選択し、右クリックで「ゴミ箱に入れる」。
- ゴミ箱を空にする。
Mac版OfficeやMicrosoft365を完全にアンインストール・削除する手順まとめ
長く使うなら買い切り版(Office 2024)がお得
「毎年2万円以上も払いたくないけれど、ExcelやWordは使いたい」という方には、一度購入すれば永続的に利用できる「買い切り型オフィス」が圧倒的におすすめです。


買い切り型オフィスのメリット
- 追加の年会費・月額料金が一切かからない。
- 長期間(数年単位)利用する場合、サブスク版よりトータルコストが大幅に安くなる。
Microsoft 365 を解約して 買い切り Office 2024 へ切り替える方法
ただし、維持費ゼロの買い切り版(Office 2024)がすべての人にとって完璧な選択肢というわけではありません。Microsoft 365 Familyから買い切り版へ移行する際、絶対に知っておくべき「2つの大きなデメリット(失われる機能)」があります。


- 大容量のクラウドストレージ(OneDrive)が没収される Microsoft 365 Familyには全員で合計2TBを共有できる大容量のクラウドストレージが含まれています。買い切り版にすると、これが無料枠の「わずか5GB」に激減します。もしスマホの写真バックアップ先としてOneDriveを家族でフル活用していた場合、解約と同時に容量オーバーとなり、別途クラウド保存用の課金が必要になるリスクがあります。
- インストールできる台数と人数が激減する 365 Familyは「家族6人が、それぞれ複数のPC・スマホ・タブレットで同時に使える」のが最大の強みです。一方、Office 2024は「1人・PC2台まで」しかインストールできません。ご家庭で3台以上のパソコンを使っている場合や、iPadでもガッツリExcelを編集したい場合は、買い切り版にするとかえって不便になります。
毎年のコストだけを見て慌てて乗り換える前に、「自分の家族は1TBのOneDriveに写真を大量保存していないか?」「パソコンは3台以上ないか?」を必ず確認してください。



もし該当する場合は、そのままMicrosoft 365 Familyを継続した方が、結果的に安上がりになるケースも多いです。


Officeの比較
| 比較 | Office Home 2024 | Office Home & Business 2024 | Microsoft 365 Personal |
|---|---|---|---|
| パッケージ イメージ | ![]() ![]() | ![]() ![]() | ![]() ![]() |
| 参考価格 | 🎖️¥37,224 | ¥39,582 | ¥21,300/年間 |
| 購入形態 | 買い切り型(永続) | 買い切り型(永続) | サブスクリプション型 |
| 商用利用 | 〇 | 〇 | 〇 |
| インストール台数 | 2台(Windows/Mac) | 2台(Windows/Mac) | 🎖️無制限(同時利用5台) |
| スマホ/タブレット | △ (閲覧・簡易編集のみ可) | △ (閲覧・簡易編集のみ可) | 〇 可能 |
| OneDrive | △(無料版5GB) | △(無料版5GB) | 〇(1TB) |
| Word | 〇 | 〇 | 〇 |
| Excel | 〇 | 〇 | 〇 |
| PowerPoint | 〇 | 〇 | 〇 |
| Outlook | ×(非搭載) | 🎖️〇(搭載) | 〇 |
| Access | × | × | 〇(Windowsのみ) |
Microsoft 365 と Office 2024 の選び方と違い
どうしても解約がうまくいかない場合の問い合わせ先
Microsoft 365 や Office 2024 のインストールやトラブルで困った時のサポート窓口はどこ?
まとめ:自動更新を止めて無駄な出費を防ごう
何に使ったか覚えのない 21,000円 / 27,400円 の請求は、Microsoft 365 Family のサブスク自動更新です。


利用していない場合は、本記事の手順に従って速やかに自動更新を停止(解約)しましょう。更新日から30日以内であれば返金される可能性もあるため、早めの確認が肝心です。



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